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| 最先端技術ニュース・２０１５/ | １２～５ | ４～１ |
史上最強「ステルス・キラー」を実現させる日本の素材、情報通信技術
大空の戦闘に革命ともいえるほどの技術変革が起きている。
相手のレーダーなどに探知されにくいステルス性能を備えたハイテク戦闘機の登場により、既存の戦闘機が一気に無力化されるとみられているのだ。
防衛省はステルス機全盛時代の幕開けをにらみ、航空自衛隊の戦闘機「Ｆ２」の後継機として開発する「Ｆ３」（仮称）を、敵ステルス戦闘機を封殺する「ステルス戦闘機キラー」とする計画だ。
日本のお家芸ともいえる最先端の素材技術や情報通信技術を戦闘能力に変える研究が着々と進められている。
第５世代開発しのぎ 抑止力に効果絶大 ドローンも導入へ 綱渡りの開発基盤
中略
経済産業省製造産業局の飯田陽一・航空機武器宇宙産業課長は「防衛産業には『次の国産戦闘機の開発が行われる』との暗黙の了解があって研究開発を続けてきた。
『次』が確実にあり、さらに『次の次』がなければ今後の研究や人材育成に投資しなくなる。長期的な展望が必要だ」と指摘した。 ※これでようやく一人前、早く性能テストを・・・
リニア、語られない重大な懸念と、前代未聞の難工事 車内気圧変動とヘリウムショック
品川～名古屋間を40分で結ぶリニア中央新幹線の建設工事で最難関工区と目される「南アルプストンネル新設工事」の山梨県区間が3月13日、大手ゼネコン（総合建設会社）などに発注された。
ゼネコン各社は施工方法や工費などを盛り込んだ見積書を8月までに東海旅客鉄道（JR東海）に提出。
その中で、最も優れた提案を行った会社が正式契約を得る予定で、総事業費5兆5000億円に上る「今世紀最大の国家的プロジェクト」（鹿島建設幹部）の工事が具体的に動き出す。
●語られていない懸念 ●ヘリウムショック ●JR東海、リップサービスの真相
中略
JR東海や国交省は、ヘリウムに代わる超伝導磁石の冷却技術の開発を急いでいる。
しかし、ヘリウムフリーの高温超伝磁石の実用化には、まだ至っていないようである。同社の焦りは募るばかりだ。
今から半世紀以上も前、東海道新幹線の開発を指揮した国鉄技師長の島秀雄氏は、鉄道の良い意味での「枯れた技術」を集大成して時速200kmの高速鉄道をまとめ上げた。
それが今も続く列車乗車中の乗客の死亡事故ゼロという安全性の土台となった。
翻ってリニア中央新幹線のプロジェクトとそれを司るJR東海の姿勢を眺める場合、ある種の自己過信と冒険、綱渡りの姿勢とが、所々に見られると思うのは筆者だけだろうか。
※難題があるのだな。
エイズ治療薬が「白血病」に効果 京大チーム解明、３年後実用化目指す
エイズの治療薬として臨床で広く使用されている抗ウイルス薬「アバカビル」が「成人Ｔ細胞白血病（ＡＴＬ）」と呼ばれる血液のがんの一種に効果があることを、京都大大学院医学研究科の高折晃史教授らのチームが明らかにした。
医師主導の治験を行い、３～４年後にも実用化したいという。
米科学誌の電子版に２５日掲載される。
既存の薬を別の病気の治療に活用する手法は「ドラッグ・リポジショニング」と呼ばれる。
すでに臨床で使用されている薬剤は安全性や副作用が検証されているため、新しく薬剤を開発するよりも費用や期間を抑えることができるとして、注目されている。
「静粛」「姿勢安定」が実現した気象衛星『ひまわり８号』の威力倍増
日々の暮らしに欠かせない天気予報。
観測技術の進歩などを背景に予測精度は年々高まっているが、日本は人工衛星の活用で特に先行しているとされる。１９７８年から代々運用され、そうした衛星による観測を支えてきたのが気象衛星の「ひまわり」だ。
三菱電機は２０１０年から運用されている７号、そして昨年１０月に打ち上げられ、今夏から本格運用する予定の８号と続けて製造を担い、予測精度の向上に大きく貢献してきた。
初のカラー撮影 地上でデータ処理 トラブル乗り越え計画通り打ち上げ
中略
「時間との戦いで、完成までの１年は現場にも休み返上で頑張ってもらった。まだ試験中で苦労は続くが、こうした苦労の積み重ねが次につながる」。磯部プロジェクト部長はそう強調する。
リニア実験、世界最速６０３キロを記録 ＪＲ東海
ＪＲ東海は２１日、山梨リニア実験線（山梨県上野原市－笛吹市）での走行試験を報道各社に公開し、有人走行としては世界最高速度となる時速約６０３キロを記録した。
２０２７年のリニア中央新幹線開業に向け、新型車両Ｌ０系の設備の安全性や耐久性を検証するのが目的。
１６日の試験で５９０キロに達し、最速記録を更新したばかりだった。
これまでに大きなトラブルはなく、ＪＲ東海は今回で高速域での走行試験を終了する。
山梨リニア実験線での有人走行では１９９７年１１月、試験車両が５００キロを突破。
９９年４月に５５２キロを達成し、磁気浮上式鉄道の世界最速記録としてギネスブックに認定された。
０３年１２月には記録を５８１キロに塗り替え、現在もギネスブックに掲載中。
１３年８月にＬ０系を導入し、試験を重ねていた。
リニア中央新幹線は営業時、最高速度５００キロを見込んでいる。
「馬鹿げた計画」酷評「宇宙太陽光発電」 ＮＡＳＡが手を引いても開発続ける「技術立国日本」の意地
政府が１月に改訂した２０２４年度までの宇宙政策指針「宇宙基本計画」に、引き続きあの“夢のプロジェクト”が明記された。
ＳＦ映画やアニメなどにも度々登場する「宇宙太陽光発電システム（ＳＳＰＳ）」の設置計画だ。
莫大（ばくだい）な設置コストから採算がとれないなどと一部の専門家から「ばかげた計画」と揶揄（やゆ）されるが、政府は２０３０年代の実現に向け研究開発を推進する姿勢を崩さない。
その実現可能性とは？
米国は財政難でプロジェクト中止 部品打ち上げだけで５兆円！？ 研究開発を継続する理由は…
※技術立国を目指す日本は、開発を続行すべきであり、是非、技術を確立して欲しい。
エボラの新ワクチン開発＝サルで効果、安全性向上―東大など
エボラ出血熱に有効な新たなワクチンの開発に、東京大医科学研究所や米ウィスコンシン大などの研究チームが成功した。
米国内で実施したサルを使った実験で有効性が確認され、現在臨床試験が進められているワクチンよりも安全性が高いという。
論文は26日、米科学誌サイエンス電子版に掲載された。
東大医科研の河岡義裕教授らの研究チームは、エボラウイルスが増殖するのに必要なたんぱく質を欠損させた変異ウイルスを作成。
このウイルスはエボラウイルスが持つほぼ全てのたんぱく質を含むため、従来のワクチンより高い効果が期待できる一方、特殊な人工細胞を使わないと増殖できないため、安全性も高いという。
さらに研究チームは、人への接種を想定し、ワクチンから毒性を取り除く「不活化」の手法を検討。
過酸化水素水で不活化したワクチンをサルに接種後にエボラウイルスに感染させる実験を行ったところ、すべてのサルが生き残り、エボラ出血熱の症状も示さなかった。
サムスン超え、東芝世界一へ ３次元メモリー「４８層」年内量産
東芝がスマートフォンなどに使われる記憶用半導体の「３次元タイプ」のＮＡＮＤ型フラッシュメモリーで、韓国のサムスン電子を上回る製造技術を開発したことが２４日、わかった。
記憶素子を垂直に積載する３次元メモリーはサムスンが昨年から３２層の積層品を量産しているが、東芝は４８層のタイプを開発し世界一に躍り出る。
東芝は今年後半から量産する計画で、今後、スマホなどに保存できるデータ容量が飛躍的に増える可能性がある。
「米国はＦ３開発に介入せず」「次期戦闘機は日米共同開発を」…米ヴァンダービルト大教授ジェームス・Ｅ・アワー氏
米ヴァンタービルト大（テネシー州）教授で元米国防総省安全保障局日本部長のジェームス・アワー氏は「日米ＦＳＸ（次期支援戦闘機）紛争」や日本のステルス戦闘機開発などについて、電子メールでのインタビューに応じた。
やり取りの詳細版は次の通り。
－－日本政府が次期戦闘機の国産方針を米国に伝えた場合、米政府はどう反応するとみているか
－－国産方針推進者には『強い米大統領が就任すれば日本の国産機開発計画に介入する可能性がある』との危惧（きぐ）もある
－－戦闘機（特に最新鋭の第５世代戦闘機）の開発をめぐる日本の技術水準をどう評価するか。
また米航空機メーカーがＦＳＸ紛争の時と同様に日本のライバルを警戒し阻止しようとする可能性は
－－国産戦闘機開発は航空機産業や雇用の拡大などの利点があるが、その他の観点ではどうか
純国産か共同開発か…日本の「ステルス機」計画 消えない対米不信感
【世界へ 日本テクノロジー】始動するＦ３計画（下）
■消えない「Ｆ２のトラウマ」
航空自衛隊の戦闘機「Ｆ２」の後継となるステルス戦闘機「Ｆ３」（仮称）の開発計画が具体化するのに伴い、Ｆ３を純国産機とするか米国などとの共同開発機とするかの議論が本格化する。
国内の防衛関係者の間には、１９８０年代に日米間で起きた「次期支援戦闘機（ＦＳＸ）」をめぐる摩擦の記憶が根強く残り、日本のＦ３開発方針に再び米国政府が介入しかねないと懸念する声も出ている。
こじれた対米関係 輸出検討余地も
■「第６世代」想定は不可欠
法外に高いコスト 陳腐化のリスク
■戦闘機の純国産と共同開発の利害得失（純国産／共同開発）
※もし、アメリカがイチャモン付けるのであれば、連合国の敵国条項を削除させろ！ アメリカは自国の技術を日本に公開している訳では無い。
アメリカ国債を１０兆円位売って脅せ！ 国民の期待を裏切れないと言え！ 日本だけ損してどうする。
世界に誇る日本の「ステルス技術」 史上最強を目指す国産戦闘機「Ｆ３」
【世界へ 日本テクノロジー】始動するＦ３計画（中）
■史上最強「ステルス機キラー」 空を制す素材や情報通信
大空の戦闘に革命ともいえるほどの技術変革が起きている。
相手のレーダーなどに探知されにくいステルス性能を備えたハイテク戦闘機の登場により、既存の戦闘機が一気に無力化されるとみられているのだ。
防衛省はステルス機全盛時代の幕開けをにらみ、航空自衛隊の戦闘機「Ｆ２」の後継機として開発する「Ｆ３」（仮称）を、敵ステルス戦闘機を封殺する「ステルス戦闘機キラー」とする計画だ。
日本のお家芸ともいえる最先端の素材技術や情報通信技術を戦闘能力に変える研究が着々と進められている。
第５世代開発しのぎ 抑止力に効果絶大
■技術継承には長期展望必要
ドローンも導入へ 綱渡りの開発基盤
■世界の第５世代戦闘機（開発国／機種名／開発状況）
中略
【用語解説】第５世代戦闘機
（１）レーダーに捉えられにくいステルス性の高い機体表面を持つ
（２）断面積が小さく、アフターバーナーを使わずに超音速巡航飛行（スーパークルーズ）ができるエンジンを搭載
（３）味方戦闘機とのデータリンクができる
（４）複数のレーダーを搭載し高い敵探知・解析能力がある－などの要件を備えたジェット戦闘機。
すでに海外の一部メーカーから次世代の第６世代戦闘機のコンセプトも発表されているが、明確な定義は定まっていない。
次期戦闘機エンジン、民間機用に開発応用も 米国製上回る技術、燃費効率が強み
ステルス戦闘機「Ｆ３」用の「ハイパワースリムエンジン（ＨＳＥ）」の開発見通しが立ったことで、国産ステルス戦闘機の実現性が格段に高まった。
ＨＳＥの技術は燃費効率に優れた民間機用エンジン開発にもつながるとみられている。
小型化で戦闘力向上 米国製上回る技術
中略
高性能のエンジン技術は航空機向けだけでなく、効率の良い発電用タービン開発にもつながるといい、波及効果は大きい。
日本の科学者が無線送電実験に成功、宇宙太陽光発電の道が開ける・・韓国ネットは「これが新しい未来の科学」「重要な技術をまた日本が…」
韓国・聯合ニュースは１２日、日本の科学者が無線送電実験に成功し、将来の宇宙太陽光発電の足場を築いたとするＡＦＰの報道を伝えた。
日本の宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）が同日、マイクロ波によって１．８キロワットの電力を５５キロメートル離れた受信機に送ることに成功したと発表した。
今回の成功によって、宇宙空間の膨大な量の太陽光を、人類が地球上で利用する道が開けたという。
宇宙での太陽光発電は天候や時間に制約を受けずにエネルギーを作り出せるなど、地上にはないメリットがあり、ＪＡＸＡでは数年間研究を続けてきた。
ＪＡＸＡは、将来的には太陽光集熱版とアンテナを装着した送電衛星を地上３万６０００キロメートルの宇宙空間に設置する構想だ。
ただ、応用技術の開発は２０４０年代以降になるという。
※開発成功はお手柄で嬉しいだろうが、公表が早かったのではないのか？
陸上自衛隊 10式戦車 ヒトマルが示す日本のハイテク Japan Self-Defense Force Type 10 Japanese high-tech
ナシ
ＭＲＪ、５月２９日に初飛行 国産初ジェット旅客機、パリ航空ショー照準
三菱航空機（愛知県豊山町）が開発を手掛ける国産初の小型ジェット旅客機「ＭＲＪ」（三菱リージョナルジェット）の初飛行を５月２９日にも実施する方向で調整していることが１９日、分かった。
初飛行に向けた最終試験を進めている。
ＭＲＪは戦後初の国産プロペラ旅客機「ＹＳ１１」以来、半世紀ぶりの国産旅客機。
６月中旬にフランスのパリで開かれる世界最大級の国際航空ショーを前に初飛行を成功させ、受注拡大を目指す。
三菱航空機は当初、初飛行を４～６月と計画していた。
ＭＲＪは全日本空輸や日本航空、米航空会社などから計４０７機を受注。
小型旅客機市場は今後２０年間で５０００機の新規需要が見込まれており、初飛行が成功すれば、海外航空会社を中心に受注に弾みがつきそうだ。
初飛行は愛知県営名古屋空港（豊山町）を発着。伊勢湾に向かって太平洋に抜けるルートと、日本海側に向かうルートが検討されている。当日の天候次第では日程が延期になる可能性もある。
※ＹＳ１１には乗った事があるが、ＭＲＪが飛行する雄姿を見たいものだ。
中国の鋼管関税は不当 ＷＴＯ紛争で日欧勝訴、是正求める
世界貿易機関（ＷＴＯ）の紛争処理小委員会（パネル）は１３日、中国が高性能のステンレス継ぎ目なし鋼管に反ダンピング（不当廉売）関税を不当に課しているとした日本と欧州連合（ＥＵ）の訴えを支持し、中国のＷＴＯ協定違反を認定する報告書を公表した。中国に措置の是正を求めた。
パネルは裁判の「一審」に当たり、中国は最終審に当たる上級委員会に上訴することができる。
中国は２０１２年、日本とＥＵの鋼管が中国で不当に安く販売されているとして、反ダンピング関税を課すことを決定。
これを不服とした日本政府は１３年４月、ＥＵ欧州委員会は８月にそれぞれパネル設置をＷＴＯに要請した。
ステンレス継ぎ目なし鋼管は最先端の石炭火力発電所などで使われ、日本のメーカーが高い製造技術を持っている。日本の経済産業省によると、１４年の日本から中国への輸出額は約１億４千万ドル（約１６６億円）。
天然記念物「オオサンショウウオ」の生息域を確認、川の水から分析
国の特別天然記念物オオサンショウウオについて、川の水を分析するだけで生息域を把握できる手法を、神戸大大学院の源利文特命助教（水域生態学）らのグループが開発し、英科学誌電子版に発表した。
外来種がどこまで侵入しているかも調べることができ、日本固有種の保護に役立つとしている。
オオサンショウウオをめぐっては、外来種のチュウゴクオオサンショウウオとの交雑が問題となっているが、見た目での判別が難しいうえに、夜行性のため捕獲による生息調査も容易ではなかった。
今回の手法では、川の水を１カ所につき４リットル採取して、ふんや粘液などに由来するＤＮＡが含まれているかどうか分析。
固有種か外来種か、どちらのＤＮＡかを判別することで、生息域を推測できる。
【国防最前線】「はやぶさ２」で生きる弾火薬メーカーの高度な技術力
昨年１２月に打ち上げられた小惑星探査機「はやぶさ２」。
その開発プロジェクトに携わった企業名を見ていると、多くの防衛産業が日本の宇宙開発にも一役買っていることが分かる。
そんななかで、今回、目を引いたのは福島県白河市にある日本工機の存在だ。
日本工機は１２・７ミリをはじめとする小・中口径の銃砲弾を製造している会社だ。
今回、弾火薬メーカーが「はやぶさ２」にも携わっていたということで、意外に感じた人もいたかもしれない。
「はやぶさ２」の任務は２０１８年夏に小惑星「１９９９ＪＵ３」に到着し、小惑星が誕生したときから存在する内部物質を採取することであるが、その成功の鍵を握るのは「人工クレーター」を作ることだ。
クレーターを作る衝突装置の心臓部にあたる爆薬部分を同社が製造した。
内部に詰めてある火薬が爆発し、銅板がソフトボールのような衝突体に変形して小惑星に衝突する仕組みだ。
「衝突体を狙った位置に確実に飛ばすこと、これが第１の要求です」
日本の教授が世界初の“ロボット億万長者”に・・韓国ネット「韓国の自慢は『ドゥユーノウＰＳＹ？』」「スマホで歓喜と困難なロボット開発…」
韓国メディア・ヘラルド経済は２０日、日本の医療ロボットメーカー、サイバーダインの創業者・山海嘉之社長を「世界初のロボットビリオネア」と紹介する記事を報じた。
記事は、米経済誌フォーブスが、山海社長の資産を１０億ドルと評価し、「ビリオネアリスト」に名を連ねたことを紹介。
ロボット産業を本業とする人物では、初めてのビリオネアになったと伝えた。
サイバーダインは、筑波大学のベンチャーから出発した。
医療用の身体補助ロボットスーツ・ＨＡＬを製造したことで世に知られ、昨年３月にマザーズ上場を果たした。
ＨＡＬは着用すれば足の力が１０倍近くになり、歩行能力を喪失した人にも登山を成功させている。
日本政府の後押しを受け、２０２５年までには９４０万台の普及を目指している。
海底レアアース供給“海中未来都市”プロジェクトは実現するか…清水建設「シミズ・ドリーム」の仰天構想
地球温暖化や食糧不足など、人類が直面する難題を最新技術で解決する都市づくりのアイデアを大手ゼネコンの清水建設が世界に発信している。
「シミズ・ドリーム」と銘打った未来都市構想だ。
昨年１１月に打ち出した第３弾の最新構想「オーシャンスパイラル」は、豊富な資源が眠る深海を都市基盤に取り込むという斬新なコンセプトで、国内の研究機関などで反響を呼んでいる。
構想の開発には、バブル崩壊後の低成長時代に社内で語られなくなった「夢」を、再び取り戻そうという思いがあった。
環境、食料、エネルギー問題の「解答」 バブル崩壊で一時中断
※人類は海中生活を何時か実現するのだろう。
三菱航空機が「ＭＲＪ」エンジンの試験運転成功 今春の初飛行控え大詰め
三菱航空機（愛知県豊山町）は１３日、開発中の小型ジェット旅客機「ＭＲＪ」（三菱リージョナルジェット）の飛行試験用機体に取り付けたエンジンの運転を初めて行ったと発表した。
ＭＲＪは試験機の初飛行を２０１５年春に控えており、試験は愛知県営名古屋空港（豊山町）で片側エンジンを使って実施。
エンジンなど動力システムに加え、燃料や空調、電気設備の各システムも正常に作動した。
三菱航空機は「エンジン試験成功は大きな前進。機能確認や技術試験を着実に行いたい」としている。
世界最大の望遠鏡に日本の技術 相模原・オハラ「ゼロ膨張ガラス」 宇宙誕生直後の天体を観測
平成３３（２０２１）年度の完成に向け、米ハワイ・マウナケア山で２６年１０月に建設が始まった世界最大の望遠鏡 「ＴＭＴ」。
１３６億光年も離れた宇宙誕生直後の天体観測を目指す望遠鏡の要となる巨大な鏡（直径約３０メートル）を製造するのは相模原市の特殊ガラスメーカー「オハラ」だ。
気温によって影響を受けるガラスの膨張を極力抑えた高い技術力が各国の注目を集めている。
ＴＭＴは東京・国立天文台が米国、カナダ、中国、インドの４カ国と進める国際共同プロジェクト。
遠くの天体から届いたかすかな光を集めるＴＭＴの主鏡は一辺７２センチの六角形の鏡４９２枚を組み合わせて作られる。
オハラは３１年度までに予備を含めた特殊ガラス５７４枚を準備しなければならない。
※ガラスに歪を作らない大変な技術だと言う事だけは分かる。
「魔法使いになれる指輪」日本ベンチャー高評価
米ラスベガスで９日まで開かれた世界最大の家電見本市「国際家電ショー（ＣＥＳ）」では、ベンチャー企業の存在感が高まった。
日本勢でも、身に着けられる「ウェアラブル端末」をはじめ、柔軟な発想で生まれた新技術で注目を集めた。
「ログバー」（東京）は、指先を動かすだけで家電を操作できる「指輪型ウェアラブル端末」を展示。スマートフォンと連携し、指で三角や四角などを描くだけで、照明のオン・オフやテレビの音量調整などができ、「革新的なウェアラブル端末」として主催者から賞を受けた。
山崎貴之・最高執行責任者は「この指輪を使えば魔法使いになれる」と技術力とユニークさを兼ね備えた端末に胸を張った。
同社が２０１４年２月、インターネットを通じて小口の資金を募る仕組みを使い、わずか１日半で目標金額の約２５万ドル（約３０００万円）を集めたことも、ＣＥＳで話題になった。
ＣＯ２ゼロで発電 東芝が平成３２年度実用化へ 水素社会実現
東芝が、再生可能エネルギーで製造した水素を使い、ガスタービン発電所を稼働させる新たな電力供給システムの開発を始めたことが、８日分かった。理論上は二酸化炭素を出さずに発電できる。春にも府中事業所（東京都府中市）に「水素エネルギー研究開発センター」を設置し、平成３２年度の実用化を目指す。 海外で再生エネを使って水を電気分解し、得られた水素を国内に運び、発電燃料とする仕組み。国内で大規模な風力や太陽光発電を行う場合に比べ、安定的に電力が得られる。再生エネの全量買い取りが中断するなど、エネルギー問題に注目が集まる中、東芝は環境負荷の小さい発電システムへの需要が高まるとみて、「『水素社会』の実現に取り組む」（田中久雄社長）考えだ。
ステルス実証機が納入遅れ 三菱重工、初飛行も延期
国産初のステルス戦闘機開発に向けて、防衛省の発注を受け三菱重工業を中心に製造している試作機「先進技術実証機」の機体納入が、３月の期限に遅れる見通しであることが６日、政府関係者への取材で分かった。
飛行中に停止したエンジンを再始動する方法が試験で見つかり、安全性を高めるのに有効と判断、実用化に向け検証を続けることになった。
納入の前提となる初飛行は延期される。
実証機製造の総経費は３９２億円の予定だが、今回の遅れで増えることが確実だ。
防衛省は近く三菱重工側と新たな納入期限などを協議する方針。
三菱重工は取材に「コメントする立場になく、回答を控えたい」としている。
防衛省によると、機体の製造は国内の複数の防衛産業が参加し、２００９年度に始まった。
機体の組み上げは終わり、愛知県豊山町にある三菱重工の工場で各機能の試験中。
全長１４・２メートル、全幅９・１メートル、全高４・５メートルで、レーダーに映りにくい炭素繊維の電波吸収材を用い、ステルス性能を備えているのが特長だ。
3Dプリント革命で激変する戦争と外交政策
戦争と外交政策に3Dプリント技術が革命をもたらすと専門家たちが論じている。
驚くような新設計を可能にするだけでなく、軍需産業を転換させ、ひいては世界経済全体をも覆すかもしれないという。
3Dプリントといえば、多くの人はいまだプラスチック製の人形程度しか作れない小道具のように思っている。
しかし、今年いくつかの重要な特許の期限が切れることで、金属や木材、繊維などを使う新しい3Dプリンターが今よりも広く利用できるようになり、産業工学に歴史的な大転換期をもたらすかもしれない。
3Dプリント技術が発明されたのは、大方で思われているよりも早い1980年代だ。
最近になって、この技術の当初の特許期限が切れつつある。
09年、最初に期限切れを迎えた大きな特許は「熱溶解積層法（Fused Deposition Modelling、FDM）」と呼ばれるプラスチック樹脂の造形方式だ。
14年前半に期限切れとなった次の大きな特許は、アルミニウムや銅、鉄などをプリントする「レーザー粉末焼結積層造形（Selective Laser Sintering、SLS）」に関するものだ。
エンジニアは鋼鉄の塊を相手にする代わりに、もっと少ない素材で強度を失うことなく複雑で新しい形態を生み出せる。
■前線で武器製造、軍需産業構造にも影響
■制裁を無効化、製造業を揺るがす
※３Ｄで物の形は作れるとして、仕上げも不要なのだろうか？ もし仕上げが不要となれば物作りの概念が変わる事になる。
「事故なく飛べるのか？」日本『ＭＲＪ』に敵愾心むき出し中国『ＡＲＪ』だが…航空市場からは“無視”の哀愁
新幹線に続き、航空機でも中国が日本に国際受注戦争を仕掛けようとしている。
中国が約１２年もの長い期間を費やして開発した初の国産ジェット旅客機「ＡＲＪ２１」初号機が、ようやく中国・成都航空に引き渡され、近く商業運航を始める。
座席数が７８～９０席と、今年５月に初飛行を予定する三菱航空機の「三菱リージョナルジェット（ＭＲＪ）」と競合するサイズの中小型機。
日本としては市場投入で中国に先行された格好だが、国際的な評価ではＭＲＪが“圧勝”の様相を呈する。
そのワケは？
懸命のアピール「量産態勢整った！」 開発に１２年で「設計古い」 中国政府は優先購入か
中略
ＡＲＪ２１が今年から中国国内で順調に飛行を続ければ、安全性についての評価が高まることも予想される。
拡大する中国市場は日本のＭＲＪとしても食い込みたい市場だ。
だが、技術力や性能では上回っても、ＡＲＪ２１やその他の中国国産機がライバルとして立ちはだかる日が、そう遠くない日にやってくる可能性も十分にありそうだ。
ニッポンのすご技！３Ｄプリンター×ヒトのコラーゲン、幹細胞で移植用組織 感染症回避 東大病院と富士フイルムなど技術開発／５年後の実用化目指す
東京大学医学部付属病院と富士フイルムなどが、立体の造形物を簡単に作製できる３Ｄプリンターと遺伝子工学を駆使し、人体に移植できる皮膚や骨、関節などを短時間で量産する技術を確立したことが２日、分かった。
移植の難題となっている感染症の危険性を低く抑えられるのが特長。
世界初の技術といい、５年後の実用化を目指している。
開発したのは、東大病院顎（がく）口（こう）腔（くう）外科の高戸毅教授らの研究チーム。
肝臓など臓器にも応用する考えで、体外で生成した健康な組織を患部に移植する「再生医療」を大きく前進させる可能性大。
高戸教授によると、病気やけがで皮膚、骨、軟骨、関節の移植が必要な患者は国内で計２千万人以上。
現在は患者本人の患部以外から切除した組織を使うなどしており、体への負担が大きい。
「平成の零戦」離陸近づく 日本の先端技術結集の“勇姿”…懸念は米国の「横やり」
国産初のステルス戦闘機開発に向けた試作機「先進技術実証機」（ＡＴＤ、通称・心神）が１月、初の飛行試験を行う。
日本の先端技術を結集した軽量化の徹底が図られ、「平成の零戦」とも呼ばれる。
日本の国産戦闘機構想は、１９８０年代のＦＳＸ（次期支援戦闘機）選定をめぐり米国の横やりが入り、日米共同開発に落ち着いた過去もある。
自衛隊や防衛産業にとって、悲願ともいえる“日の丸戦闘機”は果たしてテイクオフできるか。
「心神」は、防衛省の委託を受けた三菱重工業など国内企業が平成２２年から開発に着手した。
開発の場となった三菱重工名古屋航空宇宙システム製作所は、零戦を生んだ同社名古屋航空機製作所の流れをくむ。これも航空ファンが「心神」と零戦を重ね合わせる理由だ。。（昨年１１月５日掲載、一部修正）
※アメリカの横槍を跳ね返せ！ 外務官僚よ、頼りにならない外務省だが国防に一度位は命を掛けて見ろ。
今年はシナ、韓国との歴史戦、国防と日本の外交力が試されるのだ。
中韓露と競争、世界市場で試される日本の最新「原発」技術
日本の原子力技術が国際的な舞台へ活躍の場を広げている。
原発関連メーカーは海外勢ともタッグを組み、世界で電力の安全・安定供給を目指す。
フィンランドの首都ヘルシンキから北西に約２５０キロ。
ボスニア湾沿岸のオルキルオト島は、原発２基が稼働し、出力１６０万キロワット級の大型炉を持つ３号機の建設が進む北欧の“原発銀座”だ。
ここで２０２０年の運転開始を計画する４号機の受注に、日本勢３社が名乗りを上げた。
東芝は東京電力柏崎刈羽原発６、７号機（新潟県）など４基の運転実績がある改良型沸騰水型軽水炉（ＡＢＷＲ）を提案した。
福島第１原発事故を踏まえ、放射性物質の放出を抑制するフィルター付きベント（排出）設備などを備え、安全機能も強化した。
フィンランドの既存原発はＡＢＷＲと仕組みが似た沸騰水型軽水炉（ＢＷＲ）のため、「運転員のノウハウも生かせる」（原子力海外技術部の野田哲也部長）という強みがある。
これに対し日立製作所は、米ＧＥと共同開発した高経済性単純化沸騰水型炉（ＥＳＢＷＲ）を提案した。
ＡＢＷＲをさらに高度化したＥＳＢＷＲは、原子炉の上部に冷却水を配置し、緊急時には重力で自然に落下し、炉内の水量を維持する。
電源喪失後に人が操作しなくても、７２時間は自己冷却できる仕組みが特長だ。
一方、日本唯一の加圧水型軽水炉（ＰＷＲ）メーカー、三菱重工業は欧州市場向けに開発した世界最大級（１７０万キロワット級）の改良型加圧水型軽水炉（ＥＵ－ＡＰＷＲ）を売り込むなど、各社とも最新技術を取り入れた原発で海外受注の拡大に懸命だ。